ザ・パークハウス赤坂タワーレジデンスの設備・構造

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スライドショー
  • 中古マンション
  • 即引渡可

情報提供日:2024年12月12日 次回更新予定日:情報提供日より8日以内

  • 9000万円
  • 福岡県福岡市中央区
  • 地下鉄空港線/赤坂 歩8分

(株)エフォール

設備仕様

  • 床暖房、モニター付きインターホン

    リビング、ダイニングスペースに床暖房付き
    足元からお部屋全体を温めます。

  • ペット洗い場

    ペット飼育可能マンション
    足洗い場があり、共用部が清潔に保たれています。

  • 宅配ボックス

    宅配ボックス

  • エレベーター2基

    エレベーター2基

  • 共用トイレ

    ラウンジ兼集会室に共用トイレ付き

  • 駐輪場

    駐輪スペース

構造の特徴

  • 免震構造

    地震エネルギーが直接建物に伝わりにくい免震構造が採用されています。免震構造とは、建物を地面から絶縁したのと近い状態を再現することで建物に作用する加速度を小さくし、地震の激しい揺れをゆっくりとした揺れに変え、大きな破壊力(質量×加速度)を低減させる構造です

  • 強固な支持地盤

    ボーリング調査により地中32m以深に安定した支持地盤があることが確認されております。この支持地盤に達する25本の場所打ちコンクリート拡底杭により、建物が支えられています。

  • ダブル配筋

    耐力壁は、鉄筋を格子状に二重に組むダブル配筋が採用されています。シングル配筋に比べて、強度と耐久性が高くなっています。

  • 液状化対策

    液状化発生時に建物本体に甚大な被害が及ばないように建物周囲は、強く締固めた砂杭を地中に造成して地盤を改良する工法(サンドコンパクションパイル工法)が採用されています

  • 耐震スリット

    必要に応じてバルコニーや共用廊下側の壁(非耐力壁)と柱の間等に隙間を設け、緩衝材(耐震スリット)を入れることで、地震時に柱や梁に余計な力がかからず、主要構造体が大きな被害を受けずに済むよう配慮されています

  • 二重天井

    コンクリートスラブと仕上げ材の間に、空間が設けられた二重天井が採用


※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。(1000円未満は切り上げ。)
※写真に写っている、またはパース(絵)や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の2日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※CG合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴:販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※完成後1年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
 「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
 「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
 例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。